勝手にぶつぶつ

何度も書いているが、
ウチにはテレビは無い。
あるのはネットとラジオだ。
世間の情報はラジオで事足りる。
ネットにはニュース配信サイトがあるし、
詳しい事を調べるなら、
ネットで調べるからテレビが無くても不便を感じない。

そもそもテレビを処分したのは、
民放は下らない番組ばかりだし、
NHKは嘘ばかり流していて、
しかもNHKはカネまで取るし、
それはまるで押し売りの様で不愉快だから、
いっそのことテレビを処分してしまったのだ。

で、NHKなんだが、
昨今NHKの受信料の事が度々話題になっている。
それは近年NHKが、
受信料の徴収にやっきになっている様で、
ひところ外注業者に依頼して、
詐欺まがいの契約をしていたとの事で、
N国党の立花氏が憤慨していたｗｗ。

問題の受信料なんだが、
受信料と言うぐらいだから、
受信に対する対価なのだと当たり前に思っていたんだが、
どうやらそうでは無いらしい。

この度NHKがマスコミ向けの説明会で、
受信料について、
「受信料は視聴の対価では無く、
　組織運営の為の、特殊な負担金。」
である旨を公言した。

なるほど、そういう事なのか。
組織運営の為の特殊な負担金であると言う事は、
番組なんてのは二の次で良いと言う事だな。
だから報道で嘘をついたり、
偏った立場に立った報道をしている訳だ。

組織運営の為の特殊な負担金というのは、
利権の為のカネだと俺は理解した。
利権の亡者たちの為にカネなど支払いたくない。
テレビ処分して正解だ。

最近NHKは、
不動産屋と連携する計画がある旨の話がある。
引っ越しした奴の情報をNHKに流して、
NHKはその情報を元に、
受信契約の勧誘に行くつもりなのだな。

しかしその行為は違法性がある。
不動産屋には法律で守秘義務が課せられている。
取引で知り得た情報は、
他に流してはならないのだ。
扱った客の情報をNHKに流したら違法行為になり、
行政指導または、処罰の対象になる。

しかし実際には、
特定の不動産屋が仲介した賃貸物件に引っ越した所、
数日後にNHKがやってきたなんて話を時々聞く。
また、
不動産屋の営業マンが、
しつこくNHKの受信契約を進めるなんて話も聞く。
ウチにはNHKから不動産業務に絡めて、
受信契約の業務提携の話は無いが、
賃貸物件を数多く扱う不動産屋とNHKの間で、
何らかの業務提携をしているのだろう。

しかしそれって、どうなのだろう。
業法に抵触しないか？
まぁグレーゾーンだな。

閑話休題。

とにかく、
NHKの受信料は視聴の対価では無く、
NHKの組織を維持してゆくための特殊な負担金、
すなわち、
利権のカネであると俺は理解した。
俺と同じように考える人は他にも居るのだろうな。
だから、
チューナーレステレビが売れている訳であって、
その売り上げ数は日に日に増えている。

N国党の立花氏が言っているが、
NHKがぶっ壊れる日は、
案外早く来るかも知れない。